2021/05/24 デジタル&IT

導入目立つ「配膳ロボット」は飲食店の“接客”を変えるのか?その実力を聞いた

画像:Drone Future Aviation

新型コロナウイルスの影響で様々なニューノーマルが注目を集めています。こうした中、飲食業界で注目されるのが配膳ロボット。日本でもチェーン店を中心に導入が目立ってきています。

お隣中国でもこの動きは活発。市場も順調に右肩上がりを続けると見込まれており、飲食に関するビッグデータを扱うNCBDによると、2019年は2.2億元(37.2億円)だった市場規模は2022年に47.5億元(802.8億円)まで拡大すると見込まれています。実際にショッピングモールなどの大型店舗を中心に導入が進められています。

日本においても中国メーカーの配膳ロボットを輸入・販売する企業が見られ始めており、その一つが中国メーカー「Pudu Robotics」(以下、Pudu社)の配膳ロボットを扱うDrone Future Aviation(以下、DFA)です。今回は、このDFAで広報を担当している松林さんに導入背景やロボットの実力などについてお話をうかがいました。

ネコ型配膳ロボットを取り扱うことになった理由

配膳ロボット
画像:Drone Future Aviation
 
ドローンの販売や講習などのサービスをこれまで行ってきたDFA。2020年より、Pudu社の配膳ロボットをリースまたは買い切りで販売するサービスも開始しました。(価格は問い合わせ)

この配膳ロボットの導入のきっかけは何だったのでしょうか。

「フード関係の企業様とお話をしている中で『配膳ロボットって扱えないの?』という声をいただいたことが、そもそものきっかけ。新型コロナウイルスの状況が不透明な中、マーケットの成長性なども考慮に入れて扱おうということになりました」

配膳ロボットと一口に行っても様々な種類があります。同社が扱うPuduのロボットは複数の種類がありますが、その中で特徴的なのがネコ型のロボット「BellaBot」。ポップで親しみやすいラインナップがあったこともPudu社の製品を扱おうと思った理由の一つだといいます。

「猫型ロボットという親しみやすいエンタメ性があったことがPudu社に決めた要因の一つです。もちろん、見た目だけでなく機能面もしっかりしていますし、ヨーロッパなどですでに導入事例があります」

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